セキュリティクラウドは、クラウドサービスの中でも特に高度なセキュリティ対策が施されたサービス、セキュリティに特化したサービスです。企業や自治体は、データ漏えいやサイバー攻撃のリスクを最小限に抑えながら、効率的に業務を行うためにセキュリティクラウドを導入しています。本記事では、セキュリティクラウドの概要と注目される理由、導入のメリットや選び方、導入事例を具体的に解説し、安全なクラウド利用のポイントについてご紹介していきます。
セキュリティクラウドとは？
セキュリティクラウドとは、インターネット上で提供されるクラウドサービスの中でも、特に高いセキュリティ機能を持つサービス、セキュリティ対策を専門に提供するサービスのことを指します。
企業や自治体のデータや情報を、サイバー攻撃や情報漏えいなどの脅威から守るために設計されています。
セキュリティクラウドが注目される理由
セキュリティクラウドが注目されるようになった背景には、サイバー攻撃の増加や情報流出事件の多発が挙げられます。
例えば、日本では2015年に日本年金機構での情報流出事件が発生し、自治体や企業の情報管理の脆弱性が浮き彫りになりました。この事件を受けて、総務省は各自治体に「三層の対策」を要請し、特に個人情報や機密情報の保護が求められました。
この三層の対策とは、①個人番号利用事務系、②LGWAN接続系（地方公共団体をつなぐ専用ネットワーク）、③インターネット接続系の3つに分けて、情報の種類に応じたセキュリティ対策を施すというものです。
ここでは、セキュリティクラウドが注目される理由について、リスク対応の視点から具体的に解説します。
情報漏えいのリスクに対応するため
情報漏えいのリスクは企業やサービスにおいて致命的な影響を及ぼす可能性があるため、セキュリティクラウドの導入は非常に重要です。
従来、企業や自治体は独自にセキュリティ対策を講じていました。しかし、セキュリティクラウドの普及によりデータの集中管理が可能になったため、より高度なセキュリティ対策が期待できます。
例えば、セキュリティクラウドではデータの暗号化やアクセス制限が導入されており、情報が外部に漏れるリスクを軽減可能です。また、アクセスログの監視機能が備わっているため、異常なアクセスが検知されると即座に通知されます。
これらの仕組みにより、情報漏えいの発生リスクを最小限に抑え、万が一のインシデントにも素早く対応できます。
不正アクセスのリスクに対応するため
インターネットを介してアクセスするクラウド環境では、悪意のある第三者による不正アクセスのリスクが常につきまといます。そのためセキュリティクラウドは、不正アクセスに対抗するための強固な対策が施されています。
例えば、一般的な認証システムに加えて二要素認証（2FA）や多要素認証（MFA）を導入することで、ログイン時に追加の認証手段を要求し、不正ログインを防止できます。
また、ワンタイムパスワードの使用やパスワードの連続試行を制限する機能も導入されているため、パスワードリスト攻撃などの手口に対しても高い防御力を発揮するでしょう。
さらに管理者はユーザーごとにアクセス権限を細かく設定できるため、情報の流出リスクを最小限に抑えることが可能です。セキュリティクラウドはこうした多層的な対策により、データの安全性を保ちながら利用者が安心してサービスを利用できる環境を提供しています。
不正アクセスについては、以下の記事でも詳しく解説していますので参考にしてください。
セキュリティクラウド導入のメリット
セキュリティクラウドの導入によって、社内リソースを必要最小限に抑えながらも常に最新のセキュリティ対策を適用できるため、セキュリティの強化とともに運用コストも抑えられる点が注目されています。
ここでは、セキュリティクラウドの導入メリットについて詳しく見ていきます。
コスト削減
セキュリティクラウドの最大の魅力は、オンプレミス型と比較した際のコストパフォーマンスの高さです。
オンプレミスでは専用サーバやファイアウォールなどの導入・保守に多大な費用がかかります。一方で、クラウド型は物理的な設備投資が不要で、インターネット環境があればすぐに利用を開始できる点が大きなメリットです。
クラウド事業者がハードウェアやセキュリティインフラの維持管理を担うため、企業側は高額な運用コストが削減可能です。
運用しやすい
従来のオンプレミス環境では、専門のIT人材がシステムのメンテナンスやアップデートを担当しなければなりませんでしたが、セキュリティクラウドではこうした運用負荷が軽減できます。
セキュリティクラウドの事業者がシステムの運用や保守を自動で行うため、最新のセキュリティパッチが適用され、トラフィックが急増した際にサーバの自動調整が行われるといった点で管理が簡便です。
また、社員が業務で使用する端末のOSやセキュリティソフトのバージョンアップをクラウド上から管理できるため、企業全体で一貫したセキュリティポリシーを適用しやすくなります。
クラウド型を利用することで、システムの稼働停止やメンテナンスによる業務の中断を最小限に抑えられるのもメリットといえるでしょう。
データ漏えいのリスクが低い
セキュリティクラウドでは、データが外部サーバ上に保管されて社内のパソコンやUSBメモリに依存する必要がないため、端末の紛失や盗難による情報漏えいリスクが抑えられます。
例えば、外回りの営業職員が誤ってノートパソコンを社外に置き忘れて紛失してしまったケースでも、クラウド上にアクセス権限を制御したデータが保管されているため、情報漏えいのリスクは軽減できます。
また、多要素認証やIDアクセス管理の仕組みが備わっており、不正アクセスを防ぐ対策も強化されているため、従来よりも厳重なセキュリティを保ちながらも場所やデバイスを問わずアクセスできるという柔軟性も担保されるのです。
データ容量の拡張が容易
サービスの成長に伴って扱うデータの量が急増した際、オンプレミス型の環境ではサーバの増設やスペース確保など追加の投資が必要です。しかし、セキュリティクラウドではデータ容量の拡張が簡単で数クリックで増設できるため、スピーディーな対応が可能となります。
データが増えるたびにスペック変更やメンテナンス費用を心配することなく、データを無駄なく管理できるのはメリットといえるでしょう。
セキュリティクラウド導入で注意すべきこと
セキュリティクラウドには多くのメリットがある一方、導入時にはいくつかの重要な注意点も存在します。
ここでは、クラウド導入時に考慮すべき要点について詳しく解説していきます。
ネットワーク環境の整備が必要
セキュリティクラウドを効果的に活用するには、まずネットワーク環境が整っていることが前提条件となります。クラウドサービスはインターネットを介してアクセスするため、ネットワーク接続が不安定だったり、通信速度が遅かったりすると業務の効率が低下する恐れがあるでしょう。
例えば、リモートワークが一般化した現在では、社員がそれぞれの環境からクラウドにアクセスする機会が増えているため、社外からでも安全かつスムーズにアクセスできるVPN（仮想プライベートネットワーク）やSD-WAN（ソフトウェア定義WAN）などの整備が推奨されています。
不正ログインや不正アクセスへの対応が必要
クラウド上のデータにアクセスする際の不正ログインリスクは企業にとって大きな懸念事項で、インターネット経由でアクセスするクラウドでは悪意ある第三者が不正にアクセスするリスクが高まるため、強固なアクセス制御が必要です。
多要素認証やIPアドレスによるアクセス制限、不正アクセスの検知・通知機能を活用することでアクセス管理の強化が図られ、サイバー攻撃に対する防御力も向上できます。
バックアップを取っておく
クラウドサービスにデータを保管しているからといって、データ消失のリスクがゼロになるわけではありません。クラウドサービス事業者側で障害が発生したり、誤操作によって重要データが消去される可能性もあるため、独自のバックアップを取っておくことが重要です。
例えば、定期的にローカルストレージや別のクラウド環境にバックアップを取ることで、万が一の事態でもデータ復旧が迅速に行えます。
セキュリティクラウドの選び方
セキュリティクラウドを導入する際は、価格や提供機能だけに目を向けるのではなく、自社の情報セキュリティポリシーや運用スタイルと合致するかどうかが重要です。多くの企業がクラウド導入に関心を寄せていますが、クラウド特有のリスクを理解せずに導入すると、思わぬセキュリティインシデントに発展する可能性があります。
ここではセキュリティクラウドの選び方について解説していきます。
自社に適したサービスを選定する
セキュリティクラウドの選定において最も重要なポイントは、自社に最適なサービスであるかどうかです。
クラウドにはさまざまな種類があり、提供するセキュリティ機能や管理の仕組みも異なりますが、機密性の高いデータを扱う企業では多要素認証やVPN接続を備えたサービスかを確認しましょう。
一方で、特定の部門だけが利用するなど、従業員全体が使うほどのアクセス管理は必要ない場合もあるため、導入目的に応じて最適なサービスを選ぶことでコストの適正化が可能となります。
また、選定に際しては、将来の業務拡張にも対応できるよう、スケーラビリティなども考慮しておきましょう。
複数のセキュリティクラウドの比較検討
セキュリティクラウドを提供するベンダーは多く、それぞれが独自のセキュリティ機能やサポート体制を用意しています。料金だけで選ぶのではなく、具体的なセキュリティ機能やサポート内容を比較し、慎重に検討することが重要です。
導入する業務やデータの機密性によって求めるセキュリティのレベルも異なるため、社内で必要なセキュリティ機能をリストアップし、それにもとづいて比較するのも効果的でしょう。
多くの企業ではまずいくつかの候補を挙げ、それぞれの機能を詳細に比較した後に最終的に自社のニーズに最も合ったサービスを選定しています。比較検討を重ねることで、自社にとって最も効果的でコストパフォーマンスに優れたセキュリティクラウドを選ぶことができます。
総務省の「主要な情報セキュリティ対策」が実施できるか
セキュリティクラウドを選ぶ際、総務省が掲げる「主要な情報セキュリティ対策」を満たしているかを確認することも重要です。
総務省が推奨するセキュリティ対策には、データセンターの物理的なセキュリティ対策、データのバックアップ体制、ハードウェア障害対策、通信の暗号化、不正アクセス防止、アクセスログの管理などが含まれています。これらの対策をサービス提供者が実施しているか確認し、安心して利用できる環境を選びましょう。
例えば不正アクセス防止策についてであれば、単なるID・パスワード管理にとどまらず、多要素認証やアクセスログの追跡などの高度な仕組みが提供されているかを確認することで、万が一のリスクに備えることが可能です。
総務省ガイドライン｜クラウドサービス提供側に求めるセキュリティ対策
総務省が策定したクラウドサービス事業者向けのセキュリティガイドラインは、利用者が安心してクラウドサービスを活用できるための基準として、多くのポイントが定められています。このガイドラインは、クラウドサービス全般に関するものですが、把握しておくとよいでしょう。
ここでは以下の各事項についてそれぞれ解説していきます。
情報提供について
クラウドサービス利用者が適切な設定とセキュリティ対策を講じられるようにするため、クラウド事業者は「正確な情報提供」が不可欠です。クラウドの設定を誤ると、サイバー攻撃に対する脆弱性が生まれるリスクがあるため、事業者は利用者に対し、分かりやすく正確なマニュアルを提供する義務があります。
例えばクラウドサービスにおける暗号化設定の選択肢については、選択した設定がもたらすセキュリティリスクや影響について具体的な説明が求められます。
暗号化の強度や適切な利用場面、また脆弱性が発見された際の対策方法を詳細に提供することで、利用者が安心してサービスを利用できるようになります。
さらに、情報提供の手段として、文章だけではなく、画像や動画の形式で分かりやすく解説する工夫も重要です。特に動画によるチュートリアルや、画面キャプチャを用いた説明資料などは、初心者ユーザーでも視覚的に理解しやすいでしょう。
学習コンテンツや学習機会の提供
クラウドサービス事業者が提供する学習コンテンツは、利用者のセキュリティ知識を高め、正しい環境設定をサポートする役割を果たします。
多くのクラウド利用者はクラウドに関する専門知識を十分に持っていないことが多いため、サービス提供者は利用者が基本的なセキュリティ対策やリスクに関する理解を深められるよう、教育コンテンツを提供することが必要です。
例えば、クラウドの基本知識に加え、フィッシング攻撃のような一般的なサイバーリスクやクラウド環境でのデータ管理方法について解説するe-learningコースを提供する事業者も増えています。また、セミナーや研修を通じてクラウド利用におけるセキュリティリスクを直接学べる機会を提供することで、利用者は実践的な知識を身につけることができます。
利用者支援ツールの提供
クラウドサービスを利用する際に設定や管理作業のミスを防ぐため、事業者側の「利用者支援ツールの提供」も重要です。これにより利用者は必要な設定や管理作業を確実に行うことができ、結果としてクラウドサービス全体のセキュリティ向上が期待できます。
利用者支援ツールには設定項目管理ツールや設定項目診断ツールなどが含まれています。設定項目管理ツールは、利用者がクラウドのセキュリティ設定を一覧化し、どの項目がどのような設定であるかを把握しやすくできます。
例えば、クラウド環境でのアクセス権限の管理に役立つツールは、ID管理や権限設定の監視を自動化する機能があり、不要なアクセス権限を定期的に見直すことでセキュリティリスクを減らすことが可能です。
また、設定項目診断ツールは利用者が行った設定にセキュリティリスクがないかをチェックでき、特定の設定が危険な場合はアラートを表示するなどの機能があります。
システムの改善
クラウドサービスの利用者が安全に効率的にサービスを利用できるよう、クラウド事業者は「設定ミスが発生しにくいシステム」を目指して改善に努めることが求められます。例えば、システム設定を行う際の選択肢の一覧表示やメニューからのクリック選択が可能なインターフェースは、文字入力を必要とする場合に比べてミスが少なくなります。
また、特定の設定項目に関する説明が画面上に表示される「ヘルプウィンドウ」も設定ミスの防止に有効です。
さらに、デフォルト設定をセキュリティが高い状態に設定しておくことも重要です。何も変更しないままの設定であっても情報漏えいのリスクが最小限になるようにデフォルト値を適切に設計しておくことで、利用者が意識しなくてもセキュアな環境が実現できます。
セルフチェック機能も有効な改善策の1つです。設定後に利用者が意図しないリスクが生じていないかを確認できるセルフチェックツールを導入し、問題があればアラートを表示する機能を搭載することで、利用者が設定した内容を見直すきっかけをつくれます。
継続的な改善
クラウドサービスは1度導入したら終わりではなく、利用者のニーズやセキュリティ環境の変化に応じて常に改善が求められるでしょう。ここで重要となるのが、PDCAサイクルを回しながら継続的に改善を進めることです。
クラウド事業者は、利用者からのフィードバックや公的機関から提供されるセキュリティ情報を収集し、それをもとにシステムの改善を行います。
また、内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）や情報処理推進機構（IPA）などの公的機関が発信する最新のセキュリティ情報をチェックし、必要に応じてサービスに反映することも欠かせません。
マネージドサービスの提供
クラウドサービスの利用に関して、利用者側の負担を軽減する「マネージドサービス」の提供も注目されています。これはクラウド事業者がシステムの設定や管理を請け負うことで、利用者が行わなければならない環境設定作業の一部を省略できるサービスです。
企業によってはセキュリティや運用に関する専門知識や蓄積情報がないためにクラウドサービスの導入がハードルとなる場合もありますが、マネージドサービスを活用すればそうした企業でも安心してクラウドサービスを利用できるようになります。
セキュリティクラウドの導入事例
今ではさまざまな企業でセキュリティクラウドが導入されており、抱えていた課題の解決や目標達成を実現しています。
ここでは、各企業の事例について紹介していきます。
株式会社えがお 脱PPAPを実現！
株式会社えがおは健康食品の通販で知られる企業で、特にメールセキュリティを強化するためにHENNGE Oneを導入しました。
背景としては、取引先の多くがセキュリティ対策としてパスワード付きZIPファイル（PPAP）を受信しない方針を取っていたため、メールのやり取りに支障が出ていたことがあります。そこでえがおでは、PPAPの廃止に向けてメールセキュリティ機能を備えたHENNGE Oneへリプレイスする決断をしました。
HENNGE Oneはシンプルで分かりやすいUIと多機能、Microsoft 365と連携しやすい点が導入の決め手です。導入により取引先への大容量ファイルの送信が可能となり、クラウドストレージ管理の煩雑さも解消されています。
また、Email DLP機能により誤送信防止機能も追加されているため、メール送信時に改めて内容を確認することで情報漏えいリスクも軽減されています。
参考：HENNGE
京王電鉄株式会社 Microsoft 365導入時のセキュリティを補完！
京王電鉄株式会社はMicrosoft 365の導入に伴い、社内外からのアクセスにおけるセキュリティ強化を目的としてHENNGE Oneを併用しました。
Microsoft 365自体にはIDとパスワード認証の機能があるものの、企業向けの厳格なセキュリティ基準を満たすため、さらに強固なセキュリティ対策が求められていました。
HENNGE Oneは、IPアドレス制限による不正アクセス防止機能やメールの誤送信防止機能が特徴です。また、従業員のスマートフォンからMicrosoft 365に安全にアクセスできる「セキュアブラウザ」を活用し、BYOD（Bring Your Own Device）を実現しています。
導入後は複数のサービスが統合されて管理が一元化され、運用負荷が大幅に軽減されただけでなく、コストが3分の1にまで削減できています。
参考：HENNGE
株式会社西日本新聞社 多要素認証＋SSOを実現！
株式会社西日本新聞社は、働き方改革とDX推進の一環として多要素認証とSSO（シングルサインオン）の実現に向けHENNGE Oneを導入しました。同社では、特に外部からの安全なデータ利用が重要視されており、Microsoft 365と連携する多要素認証サービスを検討した結果、HENNGE Oneの採用に至りました。
HENNGE Oneは社員がスマ－トフォンアプリでワンタイムパスワードを生成し、社内外からセキュアにアクセスできる環境を提供しています。また、社内からのアクセスではIPアドレスによる認証を行うことで、手間をかけずにセキュリティが確保可能です。さらに、BIツールやグループウェアのKintoneなどともSSOで連携し、業務効率の向上にもつながっています。
参考：HENNGE
まとめ
セキュリティクラウドは、企業や自治体が安全にデータを管理して業務を効率化するためのセキュリティサービスです。特にサイバー攻撃やデータ漏えいといったリスクが高まる現代において、クラウド上で高度なセキュリティ対策が施されたサービスの導入は必須といえるでしょう。
本記事でご紹介したHENNGE Oneの導入事例では、株式会社えがおが脱PPAPを実現し、京王電鉄株式会社がMicrosoft 365導入時のセキュリティを補完。さらに株式会社西日本新聞社では、多要素認証とSSOで安全な働き方を支えています。
セキュリティと利便性のバランスが取れたHENNGE Oneのようなソリューションを活用すれば、企業は安心してクラウドサービスを利用し、業務効率化とコスト削減を同時に実現できるでしょう。
